年間休日数は、働きやすさを大きく左右する重要な労働条件の1つです。日本の企業の平均年間休日数は、厚生労働省の調査によると107日程度。一方で、年間休日が125日以上の企業も存在します。この記事では、年間休日125日の企業について、その実態と求人票との乖離などを知恵袋の声を交えて解説します。
年間休日125日はかなり多い部類
日本の平均年間休日数は116日程度。企業規模が大きいほど休日数は増える傾向にあるが、1000人以上の大企業でも平均119.7日。125日は週休2日制に祝日と夏冬の長期休暇が加わった日数で、かなり恵まれています。
平均年間休日数と企業規模別の傾向
厚生労働省の「就労条件総合調査」によると、2022年の労働者1人あたりの平均年間休日数は116日。企業規模別に見ると、従業員数が多いほど休日数は増える傾向にあり、1000人以上の企業で平均119.7日、一方で30〜99人の企業では平均110.4日となっています。
125日の内訳と休日の取り方
年間休日125日の内訳は、完全週休2日制（土日休み）で104日、祝日が16日前後、残りの5日程度が年末年始やお盆の長期休暇という会社が多いようです。125日を超えると、有給休暇取得奨励のための計画年休制度を導入しているケースもあるとのこと。
年間休日125日以上の企業の特徴
金融保険業や情報通信業など、大企業が多い業界で休日が多い傾向。しかし、休日数の多さイコールホワイト企業とは限らず、休日出勤や長時間労働を強いられるケースもあります。総合的な労働条件の確認が必要です。
休日の多い業界と企業規模
金融保険業は業界の約90％、情報通信業は約80％の企業が年間休日120日以上と、休日の多い業界と言えます。また、電気ガス水道業も比較的休みが取りやすい傾向。いずれも大企業が多数を占める業界であり、従業員数が多いほど休暇制度が充実している傾向にあります。
ホワイト企業が多い？休日と他の労働条件の関係性
しかし、年間休日数の多さイコールホワイト企業とは限りません。知恵袋の投稿を見ると、休日が多い一方で、休日出勤を強要されたり、1日の所定労働時間が長かったりと、総合的に見ると必ずしもホワイトとは言えない企業も存在するようです。年間休日以外の労働条件もしっかりチェックする必要がありそうです。
求人票の年間休日数は本当か？求人票の嘘と実態
「125日」と書かれていても、実際は105日だったなど、求人票と実態の乖離を指摘する声が多数あります。休日の定義があいまいだったり、休日出勤を休日扱いしていたりするケースも。面接時に詳しく確認することが重要です。
求人票と実態の乖離が多数
「求人票には年間休日125日と書いてあったのに、入社後は休日出勤が当たり前だった」「夏季冬季休暇は全て有給扱い」など、求人票と実際の労働条件が異なるケースが知恵袋には多数寄せられています。中には休日の定義が不明瞭で、休日出勤の分は「みなし休日」として年間休日数にカウントしている悪質なケースも。
記載内容のチェックポイント
求人票の年間休日数をチェックする際は、休日の定義を確認することが重要です。完全週休2日制なのか、祝日は含まれているのか、有給休暇の扱いはどうなっているのかなど、できるだけ細かく尋ねてみましょう。また、実態を知るためには、面接の場などで現場社員の方に直接聞いてみるのも1つの方法です。
長時間労働の実態 – 知恵袋の声
求人票には休憩時間が150分などと書かれていても、実際は昼休憩1時間がやっとという企業が多いようです。サービス残業も当たり前で、過酷な長時間労働を強いられるケースが目立ちます。口コミもチェックしましょう。
求人票の休憩時間は形骸化？
「求人票には休憩150分と書いてあったけれど、昼休憩1時間が取れるだけでも奇跡」「10分休憩はあってないようなもの」など、知恵袋には休憩時間が十分に取れない実態を訴える声が多数。休憩時間を長めに設定することで所定労働時間を短く見せかけている悪質なケースもありそうです。
断れないサービス残業
また、「入社後は毎日終電帰り」「定時で帰ろうとすると周りの視線が痛い」など、恒常的に残業している実態も明らかに。36協定で残業時間の上限を決めていても、それを超えて働かざるを得ない環境のブラック企業も存在します。求人票だけでなく、退職者の口コミなどもチェックしたいところです。
ブラック企業の見分け方
ブラック企業の見分け方は、実際問題としてかなり難しいのですが、求職側から接点のある部分はやはり面接です。
また、労働条件通知書の内容とそれまで提示されていた条件が食い違う場合などもよく確認したいところです。
面接での違和感を大切に
面接官の言動に違和感を覚えたら、それは重大なサインかもしれません。「うちは朝7時出社が当たり前。君は大丈夫？」「うちは働きやすさより働かせやすさ」など、ブラックな発言を平気でする企業も存在します。求職者の志望動機を尊重せず、上から目線で接してくるような会社は避けた方が無難です。
労働条件通知書の内容をチェック
「求人票には125日と書いてあったのに、労働条件通知書をよく見ると105日になっていた」など、求人票と労働条件が食い違うケースが後を絶ちません。採用が内定したら、労働条件通知書をしっかりチェック。曖昧な表現は口頭で確認し、約束された条件は書面に残しておくことが重要です。
年間休日125日以上の企業への転職を成功させるには
休日数で絞り込める転職サイトを活用し、希望条件に合う企業を見つけることが大切。求人票だけでは判断しきれない情報もあるので、転職エージェントに相談して、非公開求人にアクセスするのもおすすめです。。
求人サイトを賢く活用する
マイナビの転職サイトで「年間休日125日以上」で検索すると、2万件以上の求人がヒット。休日数で企業を絞り込むことができます。また、dodaのように125日以上の求人を専門に扱うサイトもあります。自分の希望条件に合った企業を見つけるためには、求人サイトの検索機能を賢く活用することが大切です。
転職エージェントに相談してみる
「求人票には125日と書いてあったけど、実際は115日だった」などのトラブルを避けるためには、転職のプロであるエージェントに相談してみるのもおすすめ。非公開求人の中には、厳正な審査を経た良質な求人も多数。担当のアドバイザーが求職者の希望に沿った求人を選別し、求人票に書かれていない情報も教えてくれます。
さいごに
年間休日125日以上の企業は、平均から見れば恵まれた部類と言えるでしょう。一方で、実際の労働時間や休日取得状況は求人票だけでは判断できません。長時間労働や休日出勤の強要など、ブラックな実態が潜んでいるケースも少なくありません。
年間休日数はあくまで1つの指標。それ以外の労働条件もしっかりチェックし、多角的に企業研究することが、転職を成功させる秘訣と言えるでしょう。知恵袋の知見を参考に、理想の職場を見つけていただければと思います。
参考にした知恵袋記事一覧
以下は、参考にした知恵袋記事一覧です。
元記事をみたい方は各リンクを参照してください。